不動産売買の方法には、主に「仲介」「買取」「個人間売買」の3つの方法があります。（詳しくは、「仲介・買取・個人間売買の違い」をご覧ください）　※リンクで飛ばすイメージです
個人間売買とは、不動産会社を通さず、不動産会社ではない個人の売主・買主のみで不動産の売買を行う方法です。それぞれメリット・デメリットがありますので、紹介していきます。

■共通（売却する場合・購入する場合）

・仲介手数料が掛からない

不動産会社を通して売買を行わないため仲介手数料を支払う必要がありません。そのため、売却（購入）諸経費を安価に抑えることができます。

■売却する場合

・販売条件の設定が自由

仲介の場合、不動産会社が算出した査定価格を基準に価格設定を行うことが多く、買取の場合は不動産会社が掲示する金額で取引されることになります。個人間売買の場合、自由に査定価格や掲示金額に左右されることなく自分が納得のいく価格で販売することが可能となります。また、仲介・買取の場合は一般的な不動産取引を基準とした契約内容となりますが、個人間売買の場合は細部に渡り自由に契約内容を設定できます。

■購入する場合

・直接交渉を行うことができる

販売条件に関する交渉を行う場合、仲介では不動産会社を通して売主と交渉することになります。例えば、販売価格を下げる交渉を行う場合は希望の価格を不動産会社から売主に伝えてもらうことになります。売主と買主の仲介会社が一緒だった場合はお互いのバランスを取ることを重要視しますし、売主と買主で違う仲介会社だった場合は交渉まで日数が掛かり上手く進まないケースもあります。個人間売買の場合、直接売主と交渉ができるため、様々な代替案を掲示しながら納得のいく契約内容で売買することが可能となります。

■共通（売却する場合・購入する場合）

・取引上の不安がある

仲介の場合、不動産会社が物件の調査や契約内容の調整を行い、物件の引渡し後にもトラブルがないように契約・引渡しまでサポートしていきます。個人間売買の場合、物件の調査や契約内容の調整、契約書の作成など細かなところまで売主・買主で行う必要があります。そのため、よくある不動産売買のトラブルや契約書のひな型など自分自身で調べた上で売買を行わないと、不測の事態が起きた場合にはトラブルに発展しやすい状況になります。

■売却する場合

・物件情報の提供が困難

売主として、物件の正しい情報を買主に伝える必要があります。そのためには、土地や建物の正しい面積から建物の状態、設備の作動状況まで詳細に伝える必要があります。物件情報に係る各種書類（登記簿謄本や地積測量図、道路図面など）をどのように取得するか、設備の状況の確認方法などを自分で調べながらトラブルにならないようにしていく必要があります。

■購入する場合

・物件情報（状況）の把握が困難

売主から提供されている物件の情報が正しいかどうかの確認について、買主自身で行う必要があります。仲介の場合は、仲介会社が提供されている情報について事実と異なる点がないか、購入する上でリスクがないかなどの確認を行いますが、個人間売買の場合は全て自分で行うことになります。場合によっては自分で物件に関する資料の取得や、建物調査を依頼するなどをして正しい情報を取得していく必要があります。
仲介会社を挟まないことで、売却（購入）諸経費が安くなり、更に自由な取引を実現することができますが、反対にリスクや自分自身で行うことも多くあります。賢く売買を行うコツとしては、自分でできることは自分で行い、手間が掛かることや不安な点については専門家に依頼を行い売買を行うことです。